不動産一括査定のデメリット・失敗例|後悔しないために知っておくべき注意点

不動産一括査定は「高く売れる可能性がある」「相場がすぐ分かる」といったメリットがある一方で、使い方を間違えると後悔につながるケースもあります。

ここでは、一括査定の代表的なデメリットと実際によくある失敗例を整理し、失敗を防ぐ具体策まで解説します。

これから利用を検討している方は、必ず目を通しておきましょう。

目次

不動産一括査定の主なデメリット

① 複数社から連絡が来る(電話が多い)

一括査定は、同時に複数社へ依頼できる仕組みです。
そのため、

  • 申込直後に複数社から電話が来る
  • 仕事中でも連絡が入る
  • 断るのが面倒に感じる

といったケースがあります。

特に大手サイトでは提携会社数が多いため、対応件数が増えやすい傾向があります。

対策
・査定依頼は最大3~4社に絞る
・「メール希望」と記載する
・電話対応できる時間帯を明記する

営業電話の対策については下記の記事に詳しく書いています。

【結論】不動産一括査定は“査定だけ”でも大丈夫?営業電話はしつこいのか本音で解説

② 査定額がバラバラで混乱する

査定額は会社によって大きく差が出ることがあります。

例えば:

  • A社:3,200万円
  • B社:3,600万円
  • C社:3,000万円

このように400万円以上差が出ることも珍しくありません。

しかし重要なのは、

「高い査定=高く売れる」ではない

という点です。

中には媒介契約を取りたいがために、相場より高い査定額を提示するケースもあります。

③ 高値査定に釣られて失敗する

これは一番多い失敗例です。

失敗パターン

  1. 一番高い査定額の会社を選ぶ
  2. その金額で売り出す
  3. 問い合わせが来ない
  4. 値下げを繰り返す
  5. 結果的に相場より安く売却

最初から現実的な価格設定をしていた方が、結果的に高く売れることもあります。

ポイントは「根拠」です。
査定額の理由を必ず確認しましょう。

④ 営業が強引なケースもある

不動産会社は成果報酬型ビジネスです。
そのため、媒介契約を急かされることもあります。

  • 「今すぐ決めないと損します」
  • 「この価格は今だけです」

といった圧を感じたら要注意。

優良会社であれば、売主のペースを尊重します。

営業電話が気になる方は下記の記事をご覧ください。

【結論】不動産一括査定は“査定だけ”でも大丈夫?営業電話はしつこいのか本音で解説

⑤ 地方では対応会社が少ないことも

都市部と違い、地方では提携会社数が少ないことがあります。

例えば全国対応をうたう SUUMO でも、エリアによっては選択肢が限られるケースがあります。

その場合は、

  • 地元密着型業者を別途探す
  • 直接問い合わせる

などの併用も検討しましょう。

実際によくある失敗例

失敗例①:比較せずに1社だけ選んだ

一括査定をしたものの、最初に連絡をくれた会社だけで決めてしまう。

→ 結果、もっと条件の良い会社があったと後悔。

対策:必ず最低2~3社は比較する

失敗例②:価格だけで判断した

査定額が一番高い会社を選択。

→ 販売戦略が弱く、売却が長期化。

対策:販売計画・広告戦略を確認する

失敗例③:連絡対応がストレスになった

電話ラッシュで疲れてしまい、売却自体をやめてしまう。

対策:事前に連絡方法を指定する

デメリットを防ぐための正しい使い方

不動産一括査定は「使い方次第」で武器にもリスクにもなります。

  • 会社数は3社程度に絞る
  • 査定額の根拠を必ず聞く
  • 担当者の人柄・説明力を見る
  • すぐ契約しない

これだけで失敗確率は大きく下がります。

結論:不動産一括査定は危険ではなく“準備不足が危険”

一括査定そのものが悪いわけではありません。

問題は、

  • 比較しない
  • 根拠を確認しない
  • 焦って契約する

この3つです。

正しく使えば、相場把握と優良会社選定が同時にできる便利な仕組みです。

この記事のまとめ

  • 不動産一括査定のデメリットは主に「連絡の多さ」「査定額の差」
  • 高額査定には注意が必要
  • 価格よりも根拠と販売戦略が重要
  • 3社比較がベストバランス

不動産売却は大きなお金が動きます。
だからこそ、仕組みを理解してから使うことが最重要です。

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この記事を書いた人

木村仁のアバター 木村仁 株式会社NEXT CREATION 代表取締役

大和ハウス工業で不動産営業を経験し、宅地建物取引士を取得。
現在はWEBマーケティング会社「株式会社NEXT CREATION」を経営。
このサイトでは、特定の会社をすすめるのではなく、家づくり・住み替え・売却で後悔しないための判断材料を中立的な立場で解説しています。

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